お楽しみ様です。
坂本です。
2017年仮想通貨バブルにより多くの人にとって「仮想通貨」という言葉や概念が一般的なものへと変貌していきました。
しかし、一口に仮想通貨といってもその仕組みまで詳細に説明できる人な少ないのではないでしょうか？
また、「ブロックチェーンの仕組みを用いているというのは何となく聞いたことがある」という認識で済ませている方が大半なのではないでしょうか？
仮想通貨は、インターネットにつながっているノードと呼ばれる参加者の数や管理者の数によって種類があり、それぞれに需要が異なります。
今回の記事では、
- ブロックチェーンの種類って何？
- パブリック型の特徴は？
- プライベート型の特徴は？
- コンソーシアム型の特徴は？
という疑問に的確に対応する内容の記事となっております。
これから仮想通貨への使用や投資を考える際にも、ブロックチェーンの仕組みから適切な取捨選択や投資判断が可能となりますので是非最後までご覧ください。
目次
ブロックチェーンの種類とは
仮想通貨の仕組みに使われているブロックチェーンは、ビットコインならビットコイン専用のブロックチェーン、それ以外のアルトコインならそれぞれのアルトコイン専用のブロックチェーンがあるといったように銘柄ごとに種類があります。
今回説明させていただくのは、このような銘柄ごとのブロックチェーンの特徴ではなく、インターネットにつながっているノードと呼ばれる参加者の数や管理者の数の違いによる分類ごとの種類です。
具体的に名称をあげると、
- パブリック型
- プライベート型
- コンソーシアム型
に分かれます。
それぞれの種類の特徴と、その技術を使った銘柄の説明をしていきますので早速見ていきましょう。
パブリック型
パブリック型のブロックチェーンを「パブリックチェーン」といいます。ネットワークにアクセスできる人ならだれもが参加できることからパブリックという言葉が使われています。
パブリックチェーンの特徴としては、参加者の母数が把握できないほど多く、管理者は複数いるという点が挙げられます。
ビットコインを世に発表した、サトシ・ナカモトのレポートもこのパブリックチェーンの技術を記したもので、ここからビットコインが生まれ仮想通貨というものが世に出てくるきっかけになりました。
パブリックチェーンのメリット
パブリックチェーンはその構造から以下のようなメリットが考えられます。
- データの透明性が高い
- 管理者や管理組織の意思に左右されない
- 参加者がいる限り取引が止まらない
インターネットに接続可能な人ならだれでもデータの参照ができるため、絶えず誰かがデータの改ざん等をしないよう監視しているのでデータの透明性が高いです。
また、中央集権システムのデメリットを克服するために作成された技術であるため、管理者や管理組織の意思に左右されないデータ管理が可能です。
そして、特定の管理者の不在により参加者自身が管理者の役割も担うことになることから、パブリックチェーンは参加者がいる限り取引が止まることがありません。
パブリックチェーンのデメリット
パブリックチェーンのデメリットとしては以下の通りです。
- 新たなデータ作成やマイニングに多くの時間と電力を要する
- プライバシーの保証がない
パブリックチェーンには多くの参加者がいるため、新しい情報の書き込みには多くの時間と電力が必要となります。
そのため、スピード感を持った取引を大量に行うことができないという大きな欠点があります。
そして、データが完全に公開されているためプライバシーの保証がないのです。
パブリックチェーンを使った銘柄
パブリックチェーンは代表的なブロックチェーンの仕組みです。
代表的な銘柄のほとんどがパブリックチェーンを使ったもので、「ビットコイン」や「イーサリアム」、「リップル」、「ライトコイン」などがあげられます。
プライベート型
パブリック型の対抗馬として存在するのが、プライベート型のブロックチェーンで、「プライベートチェーン」と呼ばれます。
プライベートチェーンでは、ノードがネットワークに参加する際に承認が必要なため、ネットワーク全体を取り仕切る管理者がノードの総数を把握しています。
プライベートチェーンのメリット
プライベートチェーンはその構造から以下のようなメリットが考えられます。
- プライバシーが確保される
- 大量の処理も迅速に対応できる
プライベートチェーンでは、参加者は管理者の承認が必要なため、参加者の情報は外部に公開されることはありません。そのため、参加者のプライバシーは保証されているといえます。
基本的に管理者がデータ管理を取り仕切るため、不特定多数のノード間での合意形成やマイニングを行う必要がないです。プライベートチェーンでは不可能だった大量な処理を迅速に行うことが可能になりました。
プライベートチェーンのデメリット
プライベートチェーンのデメリットは以下の通りです。
- 管理者の独断でルール変更することができる
- 管理者に障害が発生したらシステムが成り立たなくなるおそれがある
プライベートチェーンを取り仕切る管理者の存在は、時として管理者の暴走や障害によるサーバーダウンが考えられます。
プライベートチェーンを使った銘柄
プライベートチェーンは外部への情報漏洩が防げる点が最も大きなメリットです。そのため、企業や組織が単体で情報を外部に漏らさないようにして、管理や取引を行う際に有効で、金融機関を中心に利用されています。
代表的な利用例として、「Hyperledger Fabric」や「Miyabi」があげられます。
コンソーシアム型
コンソーシアム型のブロックチェーンは「コンソーシアムチェーン」といわれ、パブリックチェーンの分散型データ管理とプライベートチェーンの迅速な大量のデータ処理が可能になった中庸モデルです。
参加者の数は把握することができ、管理者の数は複数存在します。
コンソーシアムチェーンのメリット
コンソーシアムチェーンはその構造から以下のようなメリットが考えられます。
- セキュリティや耐障害性はプライベートチェーンより強固になる
- パブリックチェーンの利点も受けられる
コンソーシアムチェーンは、データ管理の際に複数の管理者を立てることによって、プライベートチェーンでは克服不可能だった情報漏洩やセキュリティの問題を解消しています。
また、パブリックチェーンのメリットだった分散台帳によるデータの改ざん耐性も獲得しています。
コンソーシアムチェーンのデメリット
コンソーシアムチェーンのデメリットは以下の通りです。
- ルール変更に一定数以上の合意が必要となる
管理者が複数存在するため、ブロックチェーンのルールの変更が行われる際に、一定数以上の管理者の合意が必要となるため、ルール変更のスピード感が出にくく、頻度も少なくなってしまいます。
コンソーシアムチェーンを使った銘柄
コンソーシアムチェーンには、「Liquid Network」「Hyperledger」のような実例があります。
パブリックチェーンとプライベートチェーンの利点を受けているコンソーシアムチェーンは今後さまざまな改良が加えられながら実生活に活用されていくでしょう。
まとめ
ブロックチェーンは、インターネットにつながっているノードと呼ばれる参加者の数や管理者の数によって、パブリックチェーン・プライベートチェーン・コンソーシアムチェーンに種類分けをすることができます。
仕組みの違いによりそれぞれのブロックチェーンには、メリット・デメリットが存在し、そこに内在する需要が異なります。
仮想通貨への投資や、ブロックチェーン技術を用いた企画・組織運営を検討されるときには、こうしたブロックチェーンの仕組みの違いによる需要や将来性まで視野に入れて行動を選択することで大きな成功が掴めるようになりでしょう。
