お楽しみ様です。
坂本です。
最近「web3.0世代」という言葉を耳にする機会が多くなってきましたね。
「web3.0」っていうくらいだから「web1.0」や「web2.0」もあるのかな？
と思った勘の鋭いあなたは大正解です。
一般的に、
「web1.0世代」は1990年代から2000年代初頭の時期を指し、
「web2.0世代」は2000年代初頭から現在に至るまでを指します。
そして「web3.0世代」は、これから発展していくことが予想されているwebの新しい世代のことを言います。
実はすでに、国内外の仮想通貨取引所でweb3.0関連銘柄は取引されています。
本記事では、「web3.0世代」が生まれた経緯とその特徴の解説に加えてに、web3.0世代の考え方に非常によくフィットしている「メタバース」と「NFT」の解説もします。
加えて、将来性のある「web3.0」関連の仮想通貨銘柄もご紹介します。
インターネット業界の将来を知って、仮想通貨で利を得たい方は必見です。
それでは参りましょう!!
目次
「web3.0世代」とは
まず最初に。
webの世代は明確な期間の制約があるわけではありません。
成長していく過程の中に、大きな変化を伴ったタイミングで世代分けがされています。
それでは、世代ごとの概要を見ていきましょう。
インターネットの概念を築いたweb1.0世代
1990年代初頭には、インターネットという存在自体の認知度が低く、一部の利用者によってwebページの閲覧をされる程度の機能でした。
現在当たり前に使っているGoogleやYahoo!の検索エンジンは存在していないため、簡単にwebの世界から欲しい資料を見つけることに時間を必要としていました。
中央集権体制による課題を生んだweb2.0世代
2000年代にはいると、通称GAFAMと呼ばれるGoogle、Amazon、Facebook、Apple、Microsoftといった大企業によってインターネットの世界的利用が広がりを見せていきました。
検索エンジンが整えられただけでなく、インターネット上にユーザーが個人情報を登録することで、オンラインでの商取引が可能になり、経済活動を発展させました。
また、ユーザーごとに特徴や傾向を分析していくことで、おすすめの商品が提案されたり、関連商品の広告が可能になったりしました。
これらは、インターネットの業界の大手企業を中心とした中央集権体制のもとに成り立っており、個人情報や検索履歴などのビックデータの蓄積によって可能になっています。
一方で、情報管理の脆弱性や個人情報の保護の観点から問題視されています。
ブロックチェーンの技術で分散型管理を可能にしたweb3.0世代
仮想通貨の技術が発表されて以降、仮想通貨やプラットフォームの作成に応用されてきたブロックチェーンですが、インターネットの業界にも大きな影響力を与え、変化を生み出しました。
ブロックチェーンは分散型台帳と訳されます。その名の通り、取引履歴や個人情報をブロックごとに整理して梱包し、ネットワークの参加者が承認することで管理されています。
web2.0世代で問題視さえていた個人情報の漏洩問題が、ブロックチェーンの分散管理の技術によって解消される可能性があります。
中央集権体制からの解放は、広告収入ビジネスからコンテンツ販売ビジネスに移行するといったインターネットの商取引の在り方を変化させる大きな転機となるでしょう。
「web3.0世代」の特徴
web3.0世代は、ブロックチェーンの分散型管理によって多くのメリットがあります。
また、インターネット上の仮想空間やその場での商取引をする際に役立つ技術であるNFTとの関連性も高いです。
ここからは、web3.0世代が可能にする世界についてもう少し詳しく解説していきます。
分散型の情報管理
インターネット業界のweb3.0世代とは、ブロックチェーンの技術によって中央管理者が存在しない世界を作ることを可能にした世代のことを言います。
分散型管理によって、これらのメリットが生み出されます。
● 個人情報の漏洩の問題が解決する
● 中央管理者による手数料がない
● ユーザー同士で直接やり取りが可能
● セキュリティの向上
インターネット業界全体にこの大きなインパクトを与える分散型管理体制は、業界の序列や権利の大変革を意味することとなるでしょう。
メタバースとNFTとの距離感が近い
近年、インターネットの空間をリアルの世界と同様に扱うことを目指した、メタバースという概念が広がりを見せています。
また、ブロックチェーンの技術によってインターネット上のアイテムや作品に所有権をつけることで、正確な商取引を可能にするNFTの技術が注目されています。
これらは、インターネット業界にブロックチェーンの技術を導入して管理していくことを目指しているweb3.0世代の考え方に非常によくフィットします。
メタバースとNFT
最近のメタバースといえば2022年1月18日にMicrosoftが大手のゲーム会社「Activision Blizzard」を総額687億ドル（日本円で7.8兆円）という史上最大の買収に踏み出した。
また、Facebookは「Meta」と社名変更。
この意図はまさに今からメタバース市場にシフト変更することの意思表示でです。
加えてウォルト・ディズニー、アディダスといった誰もが知る大企業が続々と参入しています。
メタバースで変わるライフスタイル
ではメタバースが普及するとどういった世界になるのか想像してみましょう。
・旅行
・ゲーム
・不動産売買
・アーティストによるライブ
これらは仮想空間でできるようになります。
メタバースでの旅行ならウイルスの心配など不要。
家にいながら「数時間だけ友達とプチ旅行」が可能になります。
また、メタバースなら好きな海外アーティストのライブに参加することだって可能です。
我々のライフスタイルはこうやって変化していくんです。
そして、様々なサービスの決済手段に使われるのが仮想通貨です。
所有者が明確なNFT
2021年にDefiと共にバブル化したのがNFTです。
・デジタル上で書かれたものが最高額50億円以上価格で落札
・8歳の男の子が書いたデジタルアートが140万円という価格で落札
あなたのこういったニュースをご覧になったと思います。
このNFTを簡単に言うと「証明書がついたデジタル資産」です。
具体的には写真、動画、音楽、絵画といった「デジタル所有物」に対して「どのアーティストが作った」「今はだれのモノ」といった情報をブロックチェーン上で管理できます。
現在の価格はNFTバブルだからこその価格だと思ておくべきです。
しかし、NFTは個人で容易に参加でき、一攫千金の夢があるのも事実です。
誰でも簡単に出品できるNFTマーケットプレイス
NFTアートは自分でオリジナルアートを作成して、NFTのプラットフォーム上にアップロードすればすぐに売買できるようになります。
こういった場を「NFTマーケットプレイス」というのですが、代表的なのはイーサリアムチェーン 上にある「OpenSea」ですね。
どのマーケットプレイスでも大抵はは以下の方法で売買できますよ。
➊ NFTのプラットフォームへログイン
➋ 仮想通貨用のウォレットを作成しておく
➌ ウォレットにアート売買用の仮想通貨を入金
➍ アートの販売条件を入力する
➎ 販売するアートをアップロードする
あとは購入してくれる人が来るまで待ちましょう。
売れればあなたのウォレットに仮想通貨が増えています。
NFTアート販売時の注意点
NFTアートを販売する際は以下のルールを守りましょう。
● オリジナルアートを売買すること
● 販売条件の設定を明確にすること
● 売買できる期間が経過すると1度削除されること
いちばん重要なこと。
それは当たり前ですが「オリジナルアート」であることです。
その上で誰かに見てもらえるような状況を作り出す必要があります。
ここはNFT販売で一番大事なマーケティングですね。
ただアートを作っただけでは意味がなく、誰かの目に止まらなければなりません。
Twitter、Discord、Telegramでの集客、拡散、コニュニティー力がその後の成功にかかってきます。
「web3.0」関連の仮想通貨銘柄
お待たせしました。
「web3.0」関連の仮想通貨銘柄の中で、市場規模が大きいものについてまとめました。
（2022年1月30日時点）
| 仮想通貨銘柄 | 現在価格 | 時価総額 |
| DOT（ポルカドット） | 約2,100円 | 約2兆490億円 |
| FIL（ファイルコイン） | 約2,300円 | 約3,520億円 |
| ICP（インターネットコンピューター） | 約2,200円 | 約4,400億円 |
| GRT（グラフ） | 約45円 | 約2,190億円 |
| BTT（ビットトレント） | 約0.25円 | 約2,585億円 |
| KSM（クサマ） | 約19,000円 | 約1,580億円 |
| BAT（ベーシックアテンショントークン） | 約95円 | 約1,430億円 |
また、2020年にはベーシックアテンショントークンが国内大手仮想通貨取引所Coincheck（コインチェック）に上場するなど、今後も「web3.0」関連の仮想通貨の新規上場に期待がかかります。
まとめ：高い将来性を持つ「web3.0」関連銘柄へ投資をしよう
「web3.0」関連の仮想通貨銘柄の中には、オンライン配信コンテンツに強みを持っている銘柄や、ゲームアプリの作成に強みを持っている銘柄など、仮想通貨ごとに異なります。
一般的に、インターネット業界の個人情報の保護の概念の重要性は高まりを見せているため、web3.0世代は将来性のある分野であると言えます。
関連銘柄に投資をするときには、その中でも銘柄ごとに分析をして、より高い将来性を感じた部門のプラットフォームで取り扱いができる仮想通貨に注目するのがおすすめです。
これからの時代は今まで以上に「情報収集能力」が必要になります。
2014年に2万円だった仮想通貨の王であるビットコインも、2021年には780万円という価値がつきました。
これだけみてもいかに「質の高い情報を収集できるか」が勝者になる近道であることがおわかりいただけたと思います。
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